この章のねらい:
充分に注意していても、何らかの被害を被ることがあるかもしれません。具体的には、以下のようなものが挙げられます。
そのようなときは、パニックを起こさずに、冷静に対処する必要があります。不用意な対応をしてしまうと、事態が悪化する恐れがあります。
もしものときは、消費生活センターや国民生活センター、警察などに相談すると良いでしょう(「トラブル相談窓口」参照)。いきなりそういった場所に相談しづらい、という場合は、伊藤に相談してみてください。
被害にも様々な種類があります。その内容によって、相談すべき事柄も変わってきますが、ともかく、ひとりで悩まずに、専門的な知識を持った人に相談することが大切です。
また、被害に遭った証拠を確保しておく必要があります。相手から送られてきたメールや、銀行口座、画面のコピーなど、できるだけ多くの情報を残しておいてください。
e教材:被害にあったらどうするか(被害回復)(1分50秒)